【2025年9月更新】がん保険 終身と定期の違い｜家計別使い分け早見表

日本人のがんは「2人に1人」。最新データでは生涯でがんに診断される確率は男性63.3％・女性50.8％です。詳しくは (最新がん統計) を確認できます。だからこそ、がん保険の型選びは生活設計そのもの。終身型は一生涯の保障が続き、契約時の保険料が上がらない安心。定期型は一定期間に絞って手厚く備えられる柔軟さが強みです。待機期間（多くは90日）や支払条件の違いも、最初にチェックしておきましょう。

終身型は契約時の保険料が一生変わらず、更新手続きも不要。一方で、契約時の保険料は定期型より高めになりがちです。定期型は加入直後の保険料が割安で、必要な期間だけ保障を厚くしやすいメリットがあります。ただし満期更新のたびに年齢に応じて保険料が上昇し、高齢期は負担が大きくなることが一般的。長期で見た総支払額は、家計や設計次第で逆転することもあります。

定期型の更新停止年齢は商品により異なりますが、一般的には80〜90歳程度まで更新可能なものが多く、70〜80歳停止の設計も存在します。加入時に自分の契約の更新停止年齢を必ず確認してください。制度の基礎は (がん保険｜主契約の種類) が整理しており、待機期間（おおむね90日）も確認できます。家族の予定や住宅ローンの完済時期に照らし、保障が切れる“空白”を作らない設計が大切です。

医療は毎年アップデートされます。定期型は更新のたびに新商品へ乗り換え検討ができ、最新の通院・就業支援や2回目以降の給付条件に合わせやすいのが利点。一方、終身型は保険料が固定で続く安心があるので、特約のアップデートで守備範囲を広げるのがコツです。たとえば患者申出療養も対象に広げた特約の拡充が各社で進み、技術料を通算2,000万円、さらに技術料の10％（上限50万円）を補助する設計も登場しています。詳しくは (新先進医療特約・保障範囲拡大のお知らせ) を参照してください。ここは終身でも定期でも「特約の最新化」が効いてきます。

独身のうちは、治療初期費用や収入減の穴埋めに効く 診断一時金 を主軸に。目安は100〜300万円（家賃・生活費の3〜6か月分が基準）。先進医療の自己負担は高額療養費の対象外なので、先進医療特約は優先度高めです。終身型に早めに入って保険料を固定化、特約は必要に応じてアップデート──という設計にすると、30代では保険料を抑えやすく、40代以降のリスク上昇期でも安心が続きます。

公的医療保険の高額療養費で自己負担は抑えられる一方、先進医療や未承認薬などの自己負担は数百万円に及ぶことがあります。令和6年度の実績を見ると、先進医療の技術料は陽子線治療で平均約270万円、重粒子線治療で約310万円水準が目安です（概況は (先進医療の実績報告)）。この年代は「診断一時金100〜200万円＋先進医療特約」に絞り、毎月給付は必要額だけに限定するのがコスパ重視の現実解。既契約が古く、上皮内がん非対象・通院なし等なら見直す価値が高いです。

診断一時金の複数回（年1回上限など）や、就業不能と連動した毎月給付が広がっています。通院中心の治療に合わせた「回数・期間の上限」も商品ごとに差があるため、約款の確認が必須。先進医療だけでなく患者申出療養までカバーする特約範囲の拡大が進み、遠方治療時の一時金を付ける設計も増えました。留意点は「上皮内がんの扱い」「待機期間（多くは90日）」「更新停止年齢（一般には80〜90歳程度。商品差あり）」の3つ。設計段階で必ず約款を見て、将来の空白を作らない工夫を。

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